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交通事故知識ガイドせき柱及びその他の体幹骨

脊椎の圧迫骨折変形障害

せき柱その3 脊柱の圧迫骨折変形障害(6級、8級)

脊柱の障害・変形障害
6級5号 脊柱に著しい変形を残すもの
8級2号に準じる 脊柱に中程度の変形を残すもの
11級7号 脊柱に変形を残すもの

1 脊柱に著しい変形を残すもの

「脊柱に著しい変形を残すもの」と判断されると、6級5号に認定されることになります。
脊柱に著しい変形を残すものとは、レントゲン画像等(CTやMRIの画像も含みます。)により、脊椎圧迫骨折等を確認することができるときであって、かつ、次のaかbのいずれかに該当するものです。

a脊椎圧迫骨折等により2つ以上の椎体の前方椎体高が著しく減少し、後弯が生じているもの

「前方椎体高が著しく減少した」とは、減少した全ての椎体の後方椎体高の合計と減少後の前方椎体高の合計との差が、減少した椎体の後方椎体高の1個当たりの高さ以上のものであることを意味します。

例を挙げます。

3個の椎体に圧迫骨折が生じ、
① 3個の後方椎体高(P)の合計が12センチメートル
② 3個の前方椎体高(A)の合計が7センチメートル
のとき、①と②の差は5センチメートルです。

一方、3個の椎体の1個当たりの後方椎体高は、4センチメートル(①÷3個)です。
(3個の椎体の1個当たりの後方椎体高≦①と②の差)という関係になっています。

椎体

したがいましてこの場合は、「前方椎体高が著しく減少した」に当たり、6級5号に当たることになります。

b脊椎圧迫骨折等により1個以上の椎体の前方椎体高が減少し、後弯が生ずるとともに、側彎度が50度以上となっているもの

「前方椎体高が減少した」というのは、減少した全ての椎体の後方椎体高の合計と、減少後の前方椎体高の合計との差が、減少した椎体の後方椎体高の1個当たりの高さの50%以上であることを意味します。
例を挙げます。2個の椎体に圧迫骨折が生じ、

①2個の後方椎体高(P)の合計が8センチメートル
②2個の前方椎体高(A)の合計が5.5センチメートル
のとき、①と②の差は2.5センチメートルです。

一方、2個の椎体の後方椎体高の1個当たりの高さは4センチメートル(①÷2個)で、その50%は2センチメートルです。
(2個の椎体の1個当たりの高さの50%≦①と②の差)という関係になっています。この場合、側弯度が50度以上になっているときは、「前方椎体高が著しく減少した」に当たり、6級5号に当たることになります。
なお、側弯度は、「コブ法」と呼ばれる方法で測定します。

コブ法
※コブ法とは、
①レントゲン写真により、脊柱のカーブの頭側および尾側においてそれぞれ水平面からもっとも傾いている脊椎を選ぶ。
②頭側でもっとも傾いている脊椎の椎体上縁の延長線と、尾側でもっとも傾いている脊椎の椎体
の下縁の延長線が交わる角度を測定する。
というものです。②で測定された角度が「側弯度」です。

2 脊柱に中程度の変形を残すもの

「脊柱に中程度の変形を残すもの」と判断されると、8級2号に準ずる障害として取り扱われます。
脊柱に中程度の変形を残すものとは、レントゲン写真等(CTやMRIも含みます。)により脊椎圧迫骨折等を確認することができるときであって、かつ、次のaかbかcのいずれかに該当するものです。

a脊椎圧迫骨折等により1個以上の椎体の前方椎体高が減少し、後弯が生じているもの

「前方椎体高が減少した」というのは、6級5号の「b」でお書きしたことと同じです。

bコブ法による側弯度が50度以上であるもの

c環椎または軸椎の変形・固定(環椎と軸椎との固定術が行われた場合を含みます。)により、次のいずれかに該当するもの

  1. (a)60度以上の回旋位となっているもの
  2. (b)50度以上の屈曲位または60度以上の伸展位となっているもの
  3. (c)側屈位となっており、レントゲン画像等(CTやMRIを含みます。) により、矯正位の頭蓋底部両端を結んだ線と軸椎下面との平行線が交わる角度が30度以上の斜位となっていることが確認できるもの

このうち、(a)及び(b)については、軸椎以下の脊柱を可動させず、自然な肢位で、回旋位または屈曲・伸展位の角度を測定します。
脊柱の変形

環椎とは第1頚椎(C1)のことで、軸椎とは第2頸椎(C2)のことです。
環椎は椎骨のうち1番上にあり、軸椎は上から2番目の位置にある椎骨です。
後頭骨と環椎の間、環椎と軸椎の間の2か所の骨間だけには、椎間板がありません。
椎体と椎体をつなぐ繊維輪による連結と運動の制約を受けませんので、大きな関節運動が可能となっています。
頚椎の回旋運動可動域の2分の1を後頭/環椎、環椎/軸椎の上位頸椎がつかさどっています。

※このように、環椎または軸椎は、頚椎全体による可動範囲の相当の割合を担っています。
そのため、環椎または軸椎が脊椎圧迫骨折等により変形して固定されてしまったり、または環椎と軸椎との固定術が行われたために、環椎または軸椎の可動性のほとんどが失われたりすると、頚椎全体の可動範囲も大きく制限されます。それが上記に該当する程度の変形や固定にまで至ると、後でお書きします脊柱の運動障害8級2号にも該当するケースがほとんどとなります。

なお、環椎または軸椎が変形・固定していることについては、最大矯正位のレントゲン写真等でもっともよく確認することができます。

このように、6級または8級に該当するかどうかを判定する際、脊柱の後弯がどの程度あるかは、脊椎圧迫骨折や脱臼により前方椎体高が減少したときに減少した前方椎体高と当該椎体の後方椎体高の高さを比較することにより判定されています。

また、脊柱の側弯は、コブ法による側弯度で判定されます。 これは、後弯または側弯が頚椎から胸腰部にまたがって生じているときでも同様です。